ジーンズメイト、RIZAP傘下で再生できるか?

【8月18日(金)マーケットニュース】
2017年2月、パーソナルトレーニングジムを運営するRIZAP(ライザップ)グループの傘下に入ったカジュアル衣料専門店・ジーンズメイト(出資比率約64%)。傘下入りから約半年、復活に向け具体策が動き出した。

ジーンズメイトは、1960年に岡山県で創業、1978年にジーンズ小売業に参入した。売上高のピークは2000年2月期の247億円。1998年、当時衣料小売りでは珍しかった24時間営業を一部店舗で始めた。

メイト立ち上げの陣頭指揮を執ったのは、カジュアル衣料専門店「ユニクロ」出身の2人だ。

取締役商品本部長の宇山敦氏は、レナウンを経てユニクロに入社。2004年のアテネ夏季五輪の日本選手団公式ユニフォームの開発責任者を務めるなど、商品企画に長けた人物だ。2012年にユニクロを退社し、直近まで「第2のユニクロ」と呼ばれるクロスカンパニー(現ストライプインターナショナル)で商品技術の執行役員を務めていた。

2人が主導して開発した「メイトジーンズ」は、一部店舗で8月上旬から先行発売している。価格は1本あたり4990~6990円(税別)と、ユニクロよりは高いが、有名ブランドより安い。競合のほとんどいない価格帯を狙った。

「価格は議論になった。従来のお客様だけでなく、ジーンズメイトに初めて来るお客様も含めて、多くの人にはいてほしい」(冨澤社長)。8月下旬の秋冬シーズンに切り替わるタイミングで、全店に投入する予定だ。

新PBはジーンズだけでなく、シャツやジャケットなども展開し、カジュアルからビジネスまで幅広い着用シーンを想定する。ただ、その尺度はあくまでジーンズに似合うかどうか。ジーンズ主体のもの作りにこだわる。

「ファッションに興味を持ち出した中高生が家の近所のジーンズメイトに来てくれても、20代以降になると離れてしまう。今後は本格的なファッションを求める顧客から支持されるブランドを作り、魅力ある品ぞろえを実現したい」と冨澤社長は語気を強める。

原点であるジーンズに回帰し、復活に懸けるジーンズメイト。新PBを通じてどこまで集客を高めることができるか。今期の黒字化という高いハードルを越えるためには、メイトのジーンズがカギになる。

競合他社との戦いは厳しいと予想されるが、安さ・流行だけにとらわれないデザインの細部のこだわりがある新しいファストファッション分野を切り開いていってもらいたい。

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